◆【第81号】2023.12 １人のメンターは何人までメンティーの対応が可能か？

　メンター制度において、１人のメンターは、何人までメンティーに対応することが可能なのでしょうか？
　メンター候補者少ない場合、メンターの確保に苦慮する会社も多いと思います。

　そこで、今号では、メンター制度において、１人のメンターが何人のメンティーまで対応が可能なのかについて、基本的な考え方をご案内します。

●基本的な考え方

　メンター制度の導入する組織の状況によりますが、メンター１人がメンティー１人を対応するのが基本です。

【メンターの人数が十分いる場合】

　１人のメンターが対応するメンティーの人数は、１人が良いです。

　メンタリングは、時間的負担、心理的負担、他の業務への影響などを考えれば容易くできるものではありません。

【メンターの人数が足りない場合】

　メンターの業務事情にもよりますが、

　１人のメンターが対応するメンティーの人数は、多くて３人、出来れば２人に押さえたいところです。

　メンタリングは負担の大きいものです。

　負担を大きく強いる計画は、メンターのメンタリングへの動機づけを低めます。

　また、成果の出にくいメンタリングになりうる場合もあります。

　対策として、メンター層を広げることで、メンターの人数を確保することも考えてみましょう。

　１人のメンターが２～３人のメンティーを対応する場合の留意点

　メンターの負担が大きいからと言って、一度に複数のメンティーと一緒にメンタリングをしないことです。

　これは、他の同僚メンティーいる前で、本音を話すことができないからです。

●メンターの負担を下げる対策

　メンターに対応するためのメンター（メンターズメンター）を選ぶ。

　メンタリングの負担で大きいものに心理的負担があります。

　メンティーの不安や悩みに対応することは、メンターに大きな負担を強いることとなります。

　そのメンターの心理的な負担を軽減するために、メンターのためのメンター（メンターズメンター）を選任します。

【異動の多い組織の場合】

　メンターズメンターを選任することも対策となります。

　業種柄どうしても異動の多い状況もあります。

　このような場合もメンターズメンターを選任することで、異動したメンターの後任を任せることが可能です。

以上、ご参考にしてください。ご不明がありましたら、お気軽に相談窓口にお問合せください。

　メンター制度を導入する際には、日本メンター協会サイト内に導入事例がありますので、そこを参考にしてください。また、いつでも日本メンター協会のご相談窓口は開いております。