◆【第81号】2023.12 １人のメンターは何人までメンティーの対応が可能か？

　メンター制度において、１人のメンターは、何人までメンティーに対応することが可能なのでしょうか？
　メンター候補者が少ない場合、メンターの確保に苦慮する会社も多いと思います。

　そこで、今号では、メンター制度において、１人のメンターが何人のメンティーの担当が適切なのかについて、

基本的な考え方をご案内します。

●基本的な考え方

　「メンター１人がメンティー１人を対応するのが基本」

【メンターの人数が十分いる場合】

　　メンタリングは、時間的負担、心理的負担、他の業務への影響などを考えれば、

　　メンター1人が担当するメンティーは、１人をお勧めします。

　複数のメンティーを担当することは大きな負担になりかねません。

　　まずは、１人のメンティーとの有意義なメンタリングを実践してもらいましょう。

【メンターの人数が足りない場合】

　　メンターの業務事情にもよりますが、一般的には、

　　１人のメンターが対応するメンティーの人数は３人までが限度。

　　メンタリングは、人によっては、思ったより負担の大きいものです。

　負担を強いる計画は、メンターのメンタリングへの動機づけを低下させる場合もあり、

　効果的なメンタリングにならないことにもつながります。

　担当するメンティーの数は1～２名とし、できる限り抑えたいものです。

　●人数が確保できない場合

　　　①メンター候補の基準（年齢・等級・職種・性別など）を広げる

　　　　同じ職種、近い年齢、同性同士など、制度の目的により様々な基準を設けると思いますが、

　　　　対象者が少ない場合は、その基準を広げましょう。

　　　　基準を広げたペアの方が効果的だった例はたくさんあります。

　　　②メンター教育などでサポートとする

　　　　メンターとして、コミュニケーションスキルが高く、面倒見の良い社員を選びたいものです。

　　　　しかし、そのような社員ばかりとは限りません。

　　　　コミュニケーションスキルを身に付けるメンター教育や、

　　　　ペア同士の関係づくりを行う場を設けることは効果的です。

　●複数メンティーの留意点

　　「メンタリングの基本は１対１、対話で信頼関係を築く」

　　　　メンター１人に対して、複数のメンティーとのメンタリング（グループメンタリング）は、

　　　悩みの相談や深い話がしにくく、表面的な会話で終わってしまいかねません。

　　　　対話を重ね、「何でも話し合える信頼関係」をつくることがポイントです。

　　　　制度期間中に、グループメンタリングを１‐２回設定することも考えられますが、

　　　　その場合は、十分に信頼関係ができてから行うようにしてください。

以上、ご参考にしてください。ご不明がありましたら、お気軽に相談窓口にお問合せください。

　メンター制度を導入する際には、日本メンター協会サイト内に導入事例がありますので、そこを参考にしてください。また、いつでも日本メンター協会のご相談窓口は開いております。